肺がんやそのほか疾患のリスクもある煙草は、一昔前と比べると喫煙者人口は大きく減少しました。しかし、それでもまだまだ人口の2～3割は喫煙者と言われています。「じゃあ1箱1000円にしたら煙草吸う人いなくなるんじゃない？」と思うかもしれませんが、実はそういうわけにもいかないようです。
今回は世界から煙草がなくならない理由をご紹介します。
日本の喫煙者人口は日本たばこ協会（JT）の調べによると、2018年度で17.9%。男性で28%、女性が9%という割合でした。体感的にはもう少しいるのかな、と思いますが、それでも昭和の時代の80％と比べたら非常に減少の一途をたどっていることがわかります。これは人々が健康志向になったのと、法律で煙草の広告を大々的に止めて「煙草＝かっこいい」というイメージを払拭したのが主な要因と言えます。
ちなみに、外国産煙草最大手のフィリップリス社における日本市場の煙草売上は、実はアメリカに次ぐ世界2位。いまでも日本は世界と比較しても大きなマーケットであることには変わりないようです。
日本における煙草価格はおよそ490円から550円。しかし、世界を見ると、一番高いオーストラリアは2000円超え、次いでニュージーランド、アイルランド、ノルウェイ、イギリスも1000円を優に超えています。しかし、いずれの国も喫煙者人口は20％前後となり、値段から鑑みてもそれほど人口が減少している結果とはなりません。
上記で挙げた大手煙草メーカーのフィリップモリスがかつてイギリスとオーストラリアで綿密なマーケティングを行いました。それによると、「値段を上げれば煙草喫煙者は一定水準まで減るが、喫煙者人口の2割を値上げだけで切ることは困難」という結果が出ました。
フィリップモリス社によると、喫煙者人口のうち2割は、「どんなに値段が上がっても買うヘビースモーカー」の人と「煙草が1万円になっても問題ない富裕層（高所得者層）」によって支えられているとのこと。そのため、値段を上げるだけで喫煙者人口を2割以下にするのは難しいというデータが報告されました。
ちなみに煙草喫煙者人口が高いエリアといえば、「発展途上国の南米アフリカ」と考える人が多いかもしれませんが、実はその逆。南米アフリカは喫煙者人口が少なく、10％を切る国も多くあり、一方で喫煙者人口が多いのはアジアとヨーロッパ。特にロシアとギリシャは50％を超え、G7のフランスでも30％を超えています。
喫煙者人口の減少率や、加熱式煙草、電子タバコなどの普及、病院での禁煙外来の設置など、課題は残されているものの日本は世界と比べると大分健闘しているといえます。喫煙者は肩身の狭い思いをしているかもしれませんが、また別のところで小さな幸せを見つけてみるのはいかがでしょうか。
